株式会社シュタインズ（以下、当社）は、IR向上委員会×note共催のIR担当者向けオンラインセミナー「IR義務化時代の情報発信 データと事例に学ぶ、企業価値向上の実践法」（開催：2025年12月4日）において、当社代表の齊藤が登壇し、情報発信と出来高（流動性）に関する分析結果を紹介しました。
イベント概要
- イベント名：IR義務化時代の情報発信 データと事例に学ぶ、企業価値向上の実践法
- 共催：IR向上委員会／note
- 開催日：2025年12月4日
- 登壇：noteプロデューサー 徳力基彦氏、IR向上委員会主催 FiNX株式会社代表 後藤敏仁氏、MIHアドバイザリー代表 牧知秀氏、当社代表 齊藤大将
当社登壇内容（ハイライト）
1）「出来高増大のトリガー分析」：情報発信量と出来高の関係を検証
時価総額500億円以下の銘柄群を対象に、業績成長の影響をできるだけ除いたうえで、売買回転率が高い群／低い群を比較し、出来高に影響しうる要因を整理しました。その結果、適時開示やリリース等の発信量は、出来高と正の相関が見られる一方で、相関は示せても因果の断定はできない点もあわせて共有しました。
また、発信量を集計する考え方として、複数の開示・発信をまとめて捉える「（開示の）指数化」の例も紹介しました。
2）IR施策の“効き方”は一様ではない：株主優待・配当と出来高の関係
IR施策として一般的な株主優待や配当について、出来高との関係を確認したところ、出来高に対してはマイナス方向の相関が示唆されるという観点も議論しました（長期保有を促す性質などの解釈も含めて共有）。
3）追加調査：PR TIMESでの発信頻度と出来高
多くの企業が利用する配信プラットフォームを例に、2023〜2025年の一定期間における発信状況を集計し、時価総額帯によって発信数と出来高の相関の出方が異なり得る点を紹介しました。
4）スポンサードリサーチレポートの効果検証
スポンサードリサーチレポートについても、公開後の出来高への寄与を長期視点で確認した結果を共有し、施策目的（認知獲得、理解促進など）を整理したうえで設計する重要性が話題となりました。
今後について
当社は引き続き、データ分析・リサーチの知見を活かし、企業の情報発信やIRコミュニケーションの高度化に取り組んでまいります。